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YouTube副業の「動画を作って副収入」の疑問。これはそもそも副業なのか？
YouTubeは現代で最も有名な副業の一つであり、その認知度も人口も世界トップクラスの規模を誇っています。規模だけで言えばブログなども凄いですが、副業という括りのなか、ここまで有名なのはYouTube以外には無いと言えるでしょう。
しかし超有名だからこそ、浮かぶ疑問があると思います。
やってることは動画作って投稿しているだけなのに何故お金をもらえるのか？誰でも投稿すれば副収入を得られる可能性があるのか？そもそもこれは本当に副業なのか？
今回はYouTubeの副業で最も多い3つの疑問である…
・YouTubeが何故お金を稼ぐ手段になるのか。
・YouTubeで副業としてお金を稼ぐための条件。
・YouTubeは副業規定で禁止されてしまうのか。
この3つについて解説していきましょう。
YouTubeが副業になる「理由」。凄く身近でも「広告ビジネス」。
YouTubeでの活動…水面下でこそ色々と工夫を凝らしているわけですが、本質の部分は「動画を作って投稿しているだけ」ですね。目的や動機はともかくこの部分だけは絶対に揺るがない事実になるわけですが…
さて、何故たったこれだけでお金を稼げてしまうのでしょうか？
それはこの「たったこれだけ」の中で立派なビジネスが成立しているからに他なりません。どんな商売や活動でも、価値を感じてお金を払う人がいれば、それは副業としてお金を稼ぐ手段となり得ます。今回の場合は広告ビジネスです。
YouTubeはこのビジネスをするにあたっての「凄くやりやすい場所」と「仕組み」を提供しており、これに乗っかる形で稼いでいるのがYouTubeの副業になるんですね。
「注目」にはお金を払う価値がある。YouTubeは宣伝を助ける副業？
YouTubeの副業が担う広告ビジネスの一翼は注目になります。
どんなに素晴らしい商品を持ち、その良さを伝える立派な看板を持っていても、それが誰にも見られなければまさに宝の持ち腐れであり、多くの人に知ってもらわなければお話になりません。
この難点を注目を集めるという形で解消するのがYouTubeの副業になるのです。自分の動画という「多くの人、あるいは特定の人達に注目される場所」を作ることで、看板を設置する絶好のポイントを提供します。
商品を持っている側は、自分の宣伝したい何かを多く広めるために、お金を払ってその場所を借りるわけですね。YouTubeを視聴中に流れるCMこそがその看板であり、動画の一部を使わせてもらう代わりに、動画主にお金を払うわけです。
これはテレビ番組やアスリートなどのスポンサーも同じ理屈です。他の副業で言えばブログやSNSでもこの形のビジネスは存在しています。
注目される何かは宣伝をするにあたって絶好の場所であり、そこにはお金を払うに十分値する価値が存在しているということですね。YouTubeはその動画版にあたるわけです。
「注目の副業」を誰でもできるようにしたのがYouTube。
理屈としては上記の形になるわけですが、実際にこれをビジネスにするにはいくつもの大きな壁があり、なかなか個人でできるようなものではありません。
しかしYouTubeがそれを個人でも十分可能にする「場所」と「仕組み」を作っているわけです。
場所に関してはわかりやすいですね。動画といったらもうYouTubeであり、世界中から無数の人が動画を見にやって来ます。ここには誰でも動画を投稿することができ、「見る」「見せる」どちらの場合でもこれ以上は存在しません。
では仕組みはどうでしょう？
これは本来であれば、貸す側と借りる側で細々とした取り決めや契約をしなければなりませんが、間にYouTubeが挟まることでこの部分を大きく省いてしまっているのです。だから個人レベルでも十分に副業にすることができるわけですね。
細かい部分は色々あるのですが、これは双方にとって大変都合の良い形であり、実際にすべきことを噛み砕けば…
☆投稿する人☆
・この動画のこのタイミングでCMを流していいと伝える。YouTubeに丸投げ可能。
☆広告を打ちたい人☆
・流したいCMと予算をYouTubeに投げる。
これだけで済んでしまうのです。後はYouTube側がCMを流す場所を選び、予算の回数分だけ流してくれます。
もちろんルールや規定、より稼ぐ工夫などはありますが、投稿者は注目を集めることだけに集中していればOKであり、面倒な部分はYouTubeがすべて受け持ってくれるというわけです。
YouTubeの副業には参加するための「条件」がある。ふさわしさの証明。
このように一つの広告ビジネスに誰でも参加できる形を整えてくれたYouTubeですが、本当に誰でもこの話に乗れるわけではありません。
ルールを守り、視聴者を集めて注目を作り出せる…広告を載せるにふさわしいアカウントであるということを証明する必要があります。テストを突破して資格を獲得しなければならないのです。
※こちらに詳細が乗っています。
YouTubeパートナープログラム概要と利用資格
幾つも細かく分かれていますが、大きく2つのステップに分けることができ、「YouTubeのアカウントを持っており、各種登録や規約への同意を済ませる」という最低限の準備のステップが第一ですね。こっちはいいんですよ。
次のステップが問題であり、「注目を集められる力がある」という証明をする必要があります。
「実際に動かしてこのビジネスに乗れるかどうか見せてみろ」という事ですね。ここがYouTubeの副業は敷居が高いといわれる最大の要因になっています。
YouTubeの副業は「桁違いの条件」を乗り越える必要がある！？
YouTubeを副業にする…つまり収益化をするための最大の壁である力の証明ですが、これは単純に提示された条件をクリアすればOKになります。
その条件とは以下の2つです。
・年間の総視聴時間が4000時間以上であること。
・チャンネルの登録者数が1000人以上であること。
この2つですね。尚、年間というのは「直近の12ヶ月」をさします。
どうでしょう？かなりインパクトのある数字だと思います。後者に関しては人によっては簡単に見える事もあるでしょうが、前者が凄いですね。
4000時間…つまり240000分です。24万分。
まさに桁違いの数字であり、これを達成しなければ収益化できない以上、副業としてYouTubeで稼ぐことはできません。
逆に言えば、これを突破した時点で人を集められるアカウントが出来上がっていますから、数千円～数万円の収益は確定します。後は維持ないしは伸ばしていくだけということになり、最初こそが最大の壁になるわけです。
意外と簡単そう？YouTubeは人口も「桁違い」！
しかしこの年間4000時間＝240000分という桁違いの数字は、これだけ見るからおぞましいのであって、そこまで途方も無い位置ではないんですね。十分現実的な条件なのです。
10分の動画で考えましょう。10分というのはYouTubeの一つの基準であり、一番損が無く広告を載せられる動画の長さです。
10分の動画ですから再生回数は24000回です。実際は全部フル視聴というわけにはいきませんから、半分の5分なら48000回の再生ですね。
この動画が10本あれば、1本あたり4800回の再生数になります。
「20本あれば2400回」「30本あれば1600回」の再生数です。少し手が届きそうに見えてきませんか？各動画で1日5人に5分視聴してもらえばよいわけです。
ここを簡単と見るか難しいと見るかは人それぞれではありますが、10年前の時点でYouTubeは1日40億回ページが見られる超巨大サービスです。当然今は10年前とは比較にならないほど人が遊びに来ています。
無限に等しい数がそこにあるわけです。この中から何とか1つあたり5人引っ張ってくる…こう考えればかなり敷居は低く感じるのではないでしょうか？
当然何も考えずに適当に作って達成できるほど甘くはありませんが、そこまで無茶苦茶な条件ではないということです。YouTubeで難しいのは「大きく稼いでいくこと」であり、収益化自体は正直簡単な部類だといえます。
個人的には難易度よりも時間の方がネックですね。難しさより手間のほうが壁であり、ここで結構な人を分けてしまうと思います。撮る、編集する、投稿する…ここは慣れも出てきますからね。
YouTubeと会社の「副業規定」。副業だけど、違反しない？
YouTubeの副業最大の疑問の1つは「動画を投稿してお金をもらう」ということが果たして規定上「副業」として認知され、禁止されてしまうのかという部分です。
これは結論から言えば…
疑う余地無く100%副業だが、これを禁止する権利は会社には無い。
になります。しかし内容次第では禁止にできる場合もありますし、あくまでも押し通せるというだけであり、会社と対立するリスクは存在します。
また、これは会社の規定ですから公務員は話が違います。会社とは違ってこちらはそのまま禁止することが可能…といいますか、公務員のやってはいけないことの1つになります。
こちらの記事も参考にしつつ、そのあたりについて一緒に触れていきましょう。
YouTubeは立派なサイドビジネスだが、禁止するには理由が要る。
会社の副業規定とYouTubeの副業に関して考えるには、まずYouTubeの立ち位置を確認しましょう。「そもそも副業にあたるのか？」ですね。
まずこれは完全に副業です。いくら趣味に近い性質を持つとはいえ、上記のように広告ビジネスでありますから、これをやっている人は乱暴にカテゴライズすれば「広告業を営む個人」になります。営んでいるのです。
なら禁止にできるのかといえばこれは違うんですね。
副業規定含むあらゆる「会社の決められるルール」というのは、あくまでもその会社内および関係することにしか効力を発揮せず、関係の無いことには一切の口を出せません。会社が副業を禁止するには「それによって会社に迷惑がかかるという理由」が必要になるのです。
副業自体を禁止する権利は会社に存在せず、これを超えるルールはその一切が無効であり、そういったルールを明文化したり、そこに罰則を与えればその会社が「国の規定違反」になります。
これは国側で決められている上位のルールで「自由に仕事しても良い」と定めてられており、この下に会社のルールがあるからです。公務員が副業できないのはこのルールで駄目と書かれているからに他なりません。
副業規定というのは「迷惑がかかる可能性が高いからやめてね」以上のものは無く、どのような表現をしていても、その本質は「やってもいいけど会社に一切の影響を及ぼすな」に必ず帰結するということです。
つまりYouTubeが副業規定上の「有り」か「無し」を分けるのはこの「会社にどう影響するか」が問題になるわけです。
副業規定に触れるYouTube、触れないYouTube
まずYouTubeの副業自体は会社に関係がなく、これを縛り付けることはできません。
関係が出てきて不利益が生ずる、あるいはその恐れのあるものがアウトになるのです。
例えば「業務時間外のアルバイト」。これはアウトになります。完全に他業種で一切本業にかかわらなくても禁止です。業務内容云々ではなく、労働自体が問題になるからですね。
労働時間というのは会社ごとではなく個人が基準になりますから、他で労働をされると残業代の計算や時間外労働の限界の部分に大きな混乱が生じることになります。これは相当な問題であり、そもそも副業規定は「この問題があるから存在している」とすら言えるほど立派な禁止理由です。
YouTubeは労働ではありませんからここは安心ですね。これ以外の部分でいくつか理由になりそうな部分を挙げてみましょう。突っ込まれる恐れのある部分です。
本業での業務活動に影響する恐れ
内容や活動規模の大きさによって、本業に影響していると判断される可能性があります。
とはいってもこれだけで禁止するにはかなりの強弁が必要であり、欠勤したり、業務中に動画編集したりといった明らかなものでなければ、影響しているという証拠が必要になります。「YouTubeはじめてから個人の業績が下がった」などの具体的な理由が必要です。
機密の持ち出しや情報漏洩の恐れ
こちらも動画の内容次第では禁止する理由になりかねません。
「可能性」だけなら従業員を雇っている時点で常に存在していますから、禁止する理由とするには相当な無理を通さねばなりませんが、もし本業に関係する内容を動画で取り扱っている場合はこれの重さが変わってきます。少し注意ですね。
その会社で得たノウハウなどを動画にしたり、会社の表沙汰になっていない事情や情報を発信する「かもしれないから」です。禁止にねじ込む理由としては形になってしまいます。
会社のイメージやブランドを損なう恐れ
これはYouTubeならではのポイントですね。顔出しするしないか以前に「こういう活動自体が危険だからやめて」と判断される可能性は十分にあります。
これも実際に禁止するには無茶があります。その会社の人間だとわかる、あるいは匂わせているなら問題ですが、そうでなければあらゆる個人活動が許されなくなってしまい、それは会社のルールでは縛れない範疇です。
しかし内容次第でもあります。いわゆる「迷惑系」路線のYouTube活動をしていれば完全にアウトですし、これは会社内に「前例」があればYouTube自体を禁止にできる理由になってしまいます。理由としては強力です。
同業他社への貢献の恐れ
これはYouTubeに限らずメディアを通した広告業すべてに関係する事ですが、他社に貢献する形での副業活動は立派な禁止理由になります。これはCMを流すことではなく、やはり内容に焦点があるのです。
同業他社の製品をお勧めしたりするのは間違いなくアウトでしょうが、動画内に映っただけでも宣伝効果は発生しますから、捉え方次第かも知れませんが一応ねじ込むことは可能です。ネガティブキャンペーンもまずいです。
どちらかといえばブログやSNSなどの副業の方が気にするべきポイントではありますが、例外的に動画コンテンツ関連や親であるグーグルと競合している場合は、これはそのまま立派な理由になりかねないので注意してください。
まあ…この場合は相手が大きすぎて「こちらの会社に影響がある」理由としては弱さもあります。
副業は会社次第で抱え込む面倒が変わる？トラブルは覚悟する。
このようにYouTubeで副業をしても、よほど直球でなければ会社は関係しようがありませんから、規定の表現上アウトだとしても、それの違反に対して罰則を与えたりすることはできません。大手を振って挑戦することができます。
しかしこれは理屈上の話…「ルール上押し通せる」という話であり、完璧な形でYouTubeの副業をしても、会社の見解として認められず、減給などのペナルティをもらう恐れはあるのです。
結局罰を与えるのは会社であり、それが正しいと思って処分を決めますからこちらではどうしようも無いわけです。こうなってしまえば、「その処分が不当であるか否か」を決めるための別の争いが生まれてしまいます。
専門家を雇って話し合う必要が出てくるでしょうし、もつれ込めばその終着点は「裁判」です。どちらもお金がかかりますし、時間も相応にとられます。
また、結果がどう転ぼうとも会社との関係は悪くなりますから、隠すにしても認めさせるにしても一度しっかりと規定の確認をし、不明な点があれば相談してしまうのが最も安全な方法です。
「筋が通っている」のと「問題が生まれるか」は別の話になります。YouTubeに限らず、副業に挑戦するなら円満な形を模索しましょう。
極論、「例外を作ると組織的な秩序が崩壊する」などの理由作り自体は簡単ですから、やはり会社に納得させるというのは重要になってくるのです。
YouTubeに限らずどの副業も時間はかかる。適正を判断して挑戦しよう。
YouTubeの副業は「動画作って投稿する」だけではありますが、立派な1つのビジネスであり、条件こそ存在するものの、誰でも参入可能な副業的にも「美味しい」仕事になります。
会社の副業規定もすり抜けやすく、内容に気をつければ大儀は基本的にこちらにあります。この事実をもって、しっかりと納得させる形で挑戦できるのが理想でしょう。
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さて、「YouTubeの副業は時間がかかる」と言われます。これは実際その通りであり、収益化の条件的にも1年は最低見ておく必要があるでしょう。転じて、稼げないとも言われますね。
しかし副業とはそもそもこれくらいかかるものであり、ソーシングサイトなどで早く稼げる方が例外といえます。今はこの例外のほうが強いわけですが、多くの副業は成果まで時間がかかるものです。
同様に勉強も必須であり、時間をかければ誰でもというわけにも行きません。確かに副業ごとに差はありますが、その差を感じるまでの難易度や手間、勉強量などは大体似通った厚さになります。
どれも同じような時間がかかり同じように難しいのであれば、「向いているか」「経費的にはどうか」「時間的な融通は利くか」などの自分の状況などに応じた適正を考えて副業を選びましょう。
そういった中で、最も多くの人が取り組みやすく、稼ぎ的にも厚みがあり、柔軟性も高いということで私はいつもブログを推しているわけです。ライバルは多いですが、副業ではあまり関係ありません。
同じことはYouTubeにも言えます。「稼げるか」「時間がかかるのか」などは参考程度にしておいて、「自分がちゃんとできるかどうか」こそが重要ということですね。ちゃんとやれば何だって稼げるんですよ。
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